初めまして・概要

はじめまして、ごろう(09年5月改名）と申します。
日米株価と経済指標と題してブログを始めました。当面は「日経平均　PBR/PER」、「日米株価比較」、「米国経済指標とＤＪＩ」、「国内経済指標と日経平均」の４本立てでデータとグラフを主体とした記事を掲載していきます。

１．日米株価比較
ダウ平均株価と日経平均株価、及びドル換算日経平均とドル円レートを表とグラフで掲載します。

２．日経平均　PBR/PER
日経平均のＰＢＲ（純資産倍率）、ＰＥＲ（株価収益率）と、これらからＢＰＳ（一株純資産）、ＥＰＳ（一株利益）を通じて適正値、最低値を算出したものを掲載します。

適正値と最低値の算出方法は以下の通りです。
１）適正値＝（ＢＰＳ×２．０＋ＥＰＳ×１９．０）／２
　　（係数は’０５～０７年の平均値を採用）
２）最低値＝ＢＰＳ×１．２０
　　（係数は’７０年～’００年の最低値）
　　（’０８年１０月より係数を１．３３から１．３０に変更）
　　（’０８年１１月より係数を１．３０から１．２０に変更）
　　（’０９年２月より係数を１．２０から１．００に変更
　　（’０９年５月２２日、２月に遡及して係数を１．２０に戻す）
３）異常値
　’０９年２月９日～…ＥＰＳ低下により適正値が最低値を下回る
　’０９年４月２４日～５月１２日…PER・ＥＰＳ算出不能
　　(日経平均の予想利益が赤字のため)

３．米経済指標とＤＪＩ
米国経済指標とこれを指数化してダウ平均株価との関連を掲載します。
米国経済指標の指数化方法と、指数の分類は以下の通りです。

１）経済指標の指数化方法
ａ．発表値を前回発表値と比較、改善を＋１ｐｔ、悪化を－１ｐｔ
　　但し、毎週発表の新規失業保険申請件数は１／５ｐｔ、
　　月２回発表のミシガン大消費者指数は１／２ｐｔ
ｂ．市場予測値を前回発表値と比較、
　　　改善方向を＋０．５ｐｔ、悪化方向を－０．５ｐｔ
ｃ．発表値と市場予測値を比較、
　　　上振れを＋０．５ｐｔ、下振れを－０．５ｐｔ

３）総合指数の分類
総合指数をＦ指数（ファンダメンタル指数）とＳ指数（センチメンタル指数）に分類し、総合指数と同様にａ、ｂに分ける
ａ．Ｆ指数とは実体経済を直接表す指標を集計したもの
ｂ．Ｓ指数とは実態経済指標から算出されたものやアンケートに基づくもの

４）採用した米国経済指標
ａ．Ｆ指数
　ＦＦ金利、ＧＤＰ、貿易収支、対米証券投資、鉱工業生産、設備稼働率
　製造業受注、労働生産性指数、企業在庫、卸売在庫、耐久財受注
　建設支出、住宅着工件数、新築住宅販売、中古住宅販売
　ケースシラー住宅価格指数、個人所得、個人支出、小売売上高
　消費者信用残高、失業率、非農業部門就業者数、新規失業保険申請件数
　生産者物価指数、消費者物価指数
ｂ．Ｓ指数
　ＩＳＭ景気指数、ＩＳＭサービス指数、景気先行指数、シカゴ購買部協会指数
　フィラディルフィア連銀指数、ニューヨーク連銀指数、消費者信頼感指数
　ミシガン大学消費者指数

※主な変更点
ａ．’０９年５月…分類の変更
　公表値と公表値＋予測＋振れの分類による積算を中止
　予測、振れ、公表値の個別積算に変更
b．’０９年７月…企業物価、消費者物価の指数化方法を変更する
　物価がマイナス圏にある場合は下落を－１ｐｔ、上昇を＋１ｐｔとする
　予測・振れも同様とし、それぞれの値を０．５Ptとする
　プラス圏にある場合は従来通り
ｃ．’０９年７月…指標の除外と追加
　除外…輸入物価指数（’０１年１月に遡及削除）
　追加…消費者信用残高（’０１年１月に遡及追加）
　　　　　　ケース・シラー住宅価格指数（’０９年１月に遡及追加）

４．経済指標と日経平均
基本的には「米経済指標とＤＪＩ」と同じですが、予測値が安定して手に入らないため、総合指数のみとします。

１）採用した国内経済指標
　日銀誘導金利、ＧＤＰ、月例経済報告、日銀月報、日銀短観
　街角景気先行指数、景気動向先行指数、銀行貸出残高、ﾏﾈｰｽﾄｯｸ M3
　貿易収支、国際収支、鉱工業生産、在庫率指数、設備稼働率
　３次産業活動指数、交易条件指数、法人企業統計設備投資、機械受注
　住宅着工、給与総額、消費支出、新車販売、百貨店売上、スーパー売上
　失業率、求人倍率、企業物価、消費者物価　

※主な変更点
ａ．’０９年２月…在庫率指数、交易条件指数を追加
ｂ．’０９年５月…米国経済指標と同様に指数ａ、ｂによる分類を中止
ｃ．’０９年７月…企業物価、消費者物価の指数化方法を変更する
　物価がマイナス圏にある場合は下落を－１ｐｔ、上昇を＋１ｐｔとする
　予測・振れも同様とし、それぞれの値を０．５Ptとする
　プラス圏にある場合は従来通り

５．指標別グラフ
日米各指標と日経平均、ダウ平均との比較グラフを国内経済指標グラフ、米国経済指標グラフとしてグラフのみ一括掲載。（’０９年１月より順次拡充）

※主な変更点
’０９年３月…米国経済指標グラフに米消費者信用残高を追加
’０９年５月…米国経済指標グラフにケースシラー住宅価格指数を追加

６．米国経済指標の指数表示変更について（'09年5月27日)
従来は、経済指標の予測値とその振れに注目して、公表値増減の積算であるａと、これに予測と振れを合成したｂに分類し、公表値との乖離を表して株価との関連を見てきました。
しかし、株価の転換点を探る上では、従来の表示方法だけでは不十分で、これに予測と振れの転換点の時間差も加える必要を感じた。その為には公表値、予測、振れと個別に表した方が良いという結論に達し、変更した。
　
景気と指数各項目との関係では、指数の水準と方向・角度だけでなく、項目毎の転換点の時間差にも注目。私は、景気循環（株価変動）と経済指標の予測、振れ、公表値は次の様に動くと思っている。
　①予測＋、振れ＋、公表値＋　拡大～天井
　②予測＋、振れ－、公表値＋　天井
　③予測＋、振れ－、公表値－　天井～後退
　④予測－、振れ－、公表値－　後退～底
　⑤予測－、振れ＋、公表値－　底
　⑥予測－、振れ＋、公表値＋　底～拡大
景気後退・株価下落時には振れ、公表値、予測の順でマイナスに転じ、景気拡大・株価上昇時には逆に振れ、公表値、予測とプラスに転じる。
予測値が最後に転換（逆説的表現では振れが最初に転換）する背景には、予測者の心理がある。即ち、大方の予測者は予測時点のトレンド延長で予測値を算出する傾向にある。また、予測者も組織の一員であるから、予測結果を公表するには上司の決裁がいる。その結果、より保守的な予測が公表されるようになる。というような理由で、予測値が転換点を迎えるのは公表値が転換した後ということになる。
皆さんは、どう見ますか。もし、宜しければコメントをお寄せ下さい。

７．物価の指数化方法変更について（'09年7月13日）
本モデルは単純なところが取り柄ですが、それだけにいろんな問題点を内在している。その中でも、物価に対する評価については違和感を感じていた。従来は、単に物価上昇で指数はマイナスとしていたが、これではデフレ状態を取り込めない。そこで、このデフレ状態をマイナスとして反映させる為、物価変動の０．０％を頂点とした山型のモデルに改めることとした。即ち、物価が０．０％から遠ざかる場合に指数をマイナス配分するというこで、物価がマイナス圏にある場合、マイナス幅が拡大するときに指数をマイナスとし、物価がプラス圏にある場合、プラス幅が拡大するときも指数をマイナスとした。頂点をどこに置くかは異論があるところだが、デフレを取り込むということで０．０％とした。